販促に有効なデジタルギフトとは?

今回は、プレゼントキャンペーンなど、販促施策に有効なデジタルギフトについてご案内します。デジタルギフトは、メールだけで送付できる景品として販促に活用できます。もらったお客様は、その場ですぐに使うことができること、広告主側(キャンペーン開催企業)にとっても発送コストも削減できるメリットがあるなど、オンラインで渡せる景品ならではの特徴があります。

目次

デジタルギフトとは?

デジタルギフトとは、オンラインで贈ることができる景品です。キャンペーンの景品や、アンケートの謝礼を贈る用途に最適で、メールだけで送付できますので、手間がなく、コストも削減できるメリットがあります。

デジタルギフトの送付の流れ
デジタルギフトの送付の流れ

デジタルギフトを贈るまでの流れ

キャンペーンの広告主である企業が、応募の当選者にデジタルギフトを贈ることを想定した手順です。企業が、デジタルギフトを購入すると、ギフトコードがCSVファイル形式で納品されます。

*ギフトコード:数値やアルファベット、記号などで構成されたギフト交換用のコード番号

*CSVファイル:エクセルなどで読み取れる、テキスト形式の表型の連続データ

下記は、キャンペーン開催企業側から見たデジタルギフト送付までの主な流れです。

 キャンペーン開催前

・ギフトコードを購入(CSVファイルを受け取る)

 キャンペーン終了後

・当選者決定(当選者のアドレスの収集)

・当選者のアドレスにメール送信(ギフトコードの送付)

・ユーザーは、メールで受け取る(ギフトコードの受け取り)

・ユーザーは店頭などでギフトと引き換える(ギフトとの引き換え)

デジタルギフト送付までの流れ
デジタルギフト送付までの流れ

上記は、代表的なデジタルギフトの送達方法です。SNS経由でデジタルギフトを渡す方法や、QRコード(二次元コード)で印刷して郵送して景品を渡すなど、メールアドレスを使わない贈り方もあります。キャンペーンのターゲット(お客様の属性)や利用シーンに応じて、最適な送達方法を選択できます。

デジタルギフトの広告主側メリットは?

WEB上でのキャンペーンは、ハガキ応募受付や、スタッフを派遣するイベント型キャンペーンに比べ、キャンペーン実施の自動化・省力化につながり、実施する広告主側に大きなメリットがあります。デジタルギフトは、WEB上のキャンペーン実施に最適な景品交換の仕組みです。

  • 発送コストが抑えられる

上記の当選者への送達方法にある通り、デジタルギフトはメールアドレスさえあれば、贈ることができますので、発送コストを抑えられます。

  • 景品の在庫が不要

デジタルギフトは、広告主にCSVファイルデータで納品されます。リアルなモノである景品を輸送したり倉庫に入れることがないため、発送料や保管料を削減できます。

  • 1円や100円といった少額な単位で額面を設定できる

デジタルギフトの額面を細かく設定できます。例えば、年号に合わせて「2022円分のデジタルギフトが当たります!」といった、ユニークな訴求ができます。

*デジタルギフトのプロバイダー(提供元)により額面設定の制限の違いがあります。

  • SNSや印刷物でも送付もできるなど送達方法を選べる

上記にもご案内した通り、メールではなく、SNSアカウントを経由してギフトコードを渡したり、ギフトコードをQRコードに変換して、印刷して当選者の住所に手紙として郵送も可能です。

  • WEB上のインスタントウィン(リアルタイム当選判定)キャンペーン用途

インスタントウィン型は、後日抽選型のプレゼントキャンペーンよりも参加率が高いとされています。デジタルギフトは、インスタントウィン型キャンペーンで当選者にその場で景品を渡すことができます。

*インスタントウィンでデジタルギフトを送付するWEB上のシステムを用意する必要があります

デジタルギフトの受け取る側のメリットは?

応募者であるお客様にとってWEB上でのキャンペーンは、スマホがあればすぐに参加できる応募しやすいキャンペーンです。景品が、デジタルギフトならば、メールアドレスを入力するだけなので、住所の入力の手間や個人情報に敏感な方の参加も促しやすいといえます。

  • その場で受け取れる

デジタルギフトは、メールで受け取れるギフトなので、スマホを持っていれば自宅にいる必要はなく、外出先や移動中に受け取ってその場で決済できます。例えば、通勤中にメールでギフトを受け取って、ネットショップで欲しい商品を注文することが数分でできてしまいます。

  • 店舗で受け取れる

コンビニエンスストア、大手ファーストフードや飲食チェーン店で、お好きなメニューの注文にデジタルギフトを使うことができます。値上げのニュースの多さから飲食に関する出費が気になる昨今、デジタルギフトは飲食代の節約にも役立ちます。

  • 音楽や映画などの視聴もできる

映画やTVドラマ、音楽が、ダウンロードし放題のサブスクサービスを楽しむ方も増えています。数ヶ月分までのサブスク料金に変換できるデジタルギフトをもらえる魅力的なキャンペーンは応募率アップが向上できます。

デジタルギフトの利用シーン

デジタルギフトの利用シーン

ここまで見てきた通り、デジタルギフトは、広告主側にも、受け取るキャンペーン参加者にも多くのメリットがあります。特に、販促の自動化や業務の効率化がしやすく、販促のためのWEBキャンペーン用途に最適です。LPを設置して、応募を募るWEBキャンペーンでは、応募のWEBフォームで受け取った応募者データから抽選して当選者にデジタルギフトを渡すまでの流れを全てオンラインで完結できます。

  • WEBキャンペーンで使える

デジタルギフトは、少額な単位で発注できますので、例えば、「Wチャンスで500円のデジタルギフトを1000人の方へ」といった副賞の対象に使いやすく、景品コストを抑えて多くの方に。

  • スタンプラリーで使える

ショッピングモールなどの施設で、店内を回遊させるスタンプラリーのゴールでデジタルギフトを渡すことができます。ギフトコードを印刷した紙を用意しておきます。

デジタルスタンプラリー(詳しくは https://campaigncandx.jp/package/stamprally/ )でも、活用できます。

  • 社内インセンティブに使える

例えば、営業成績の褒賞制度や仕事をサポートしてくれたチームの貢献度に応じて、デジタルギフトを配布するといった、社内インセンティブ制度に活用できます。

  • アンケートなどの謝礼

商品の利用時の感想アンケートなどをオンラインで募る際、参加してくれたお客様への謝礼としてデジタルギフトを活用できます。

デジタルギフトの交換方法(交換先を選べるタイプのイメージ)

主なデジタルギフトの種類

デジタルギフトには、大きく分けて3つのタイプがあります。

<1> 電子マネーやポイントと交換できるタイプ

「○○ペイ」といわれるキャッシュレス決済の電子マネーをデジタルギフトとしてプレゼントするタイプです。
下記はPayPayギフトカードの利用条件です。お客様側で、スマホアプリをインストールする必要があります。

・導入プラン 1円単位で100万円未満まで PayPayポイントで加算

・利用店舗 加盟店 約366万カ所(2022年4月)

・最低料金 お問い合わせ

・手数料 お問い合わせ

・引き換え期限 納品日から最大180日まで

・提供会社 ヤフー株式会社・PayPay株式会社

*上記の他、au Payギフトカードの取り扱いもあります

<2>もらった人がサービスを選択できるタイプ

デジタルギフトを受け取った方が、提携先のサービスや電子マネーと引き換えられるタイプです。下記はEJOICAセレクトギフトの利用条件です。QRコードを読み込んで専用のスマホサイト(ブラウザ)で交換可能です。

・導入プラン 500ID以上 選べるサービスの指定が可能

・交換可能なサービス dポイント、nanaco、WAON、Ponta、楽天Edy、Apple Gift Card、Google Play ギフトコード、NET CASH、図書カードネットギフト、JCBプレモデジタル、モバイルSuica、Vプリカ発行コード、リンベル イー・ギフト、HMV Gift Card など

・最低料金 お問い合わせ

・手数料 お問い合わせ

・引き換え期限 最長2年間

・提供会社 株式会社エヌ・ティ・ティ・カードソリューション

*ANAやJALなどのマイレージポイントと交換可能な Gポイントギフトの取り扱いもあります

<3>提携先チェーンの店頭商品と交換できるタイプ

デジタルギフトを受け取った方が、提携先のサービスや電子マネーと引き換えられるタイプです。下記は dgift の利用条件です。受け取る方が対象のSNSアカウントを持っていることが条件です。

・導入プラン SNS応募のシステムとセット導入

・交換可能商品、サービスブランド

・全国チェーン店

コンビニ商品、ファーストフード店、ビザ宅配、カフェなどの外食チェーン店

・金券/ギフトコード

Amazonギフト券、QUOカードPay、楽天ポイントギフトコード

デジコ、DAZN、出前館、花キューピットなど各種プリペイド など

※最低200円未満の商品から選択可能

・最低料金 お問い合わせ

・手数料 お問い合わせ

・引き換え期限 1か月から最長3年間まで引き換え商品・サービスにより異なる

・提供会社 株式会社デジマース

※上記は、各社ホームページの情報を編集部で整理したものです。
詳細はお問い合わせください。

デジタルギフト導入にあたっての注意点

  • 告知媒体やキャンペーン内容の審査が必要

某大手ECの電子金券は、企業広告に利用することが禁じられています。サービスブランドが要求する利用制限に沿って運用されるため、告知やキャンペーンの内容が事前審査を要求する場合があります。

  • 販促対象商材とサービスブランドとのバッティング

食品のキャンペーンに飲食店のギフトが適さないなど、商材によっては、適切ではないデジタルギフトもあります。

  • ギフトコード納品は、支払い後にが条件

提供元にもよりますが、お支払い後のギフトコード納入が通常です。納品までの日程管理に配慮しましょう。

  • 使われないコードが発生してしまう

コードのメール受信に気が付かないこともよくあります。利用されずに期限切れのコードが発生する場合があります。

  • 交換/使用されたかはわからない場合がある

デジタルギフトは、電子マネーの利用規約の中で運用されています。規約上、個人情報保護のため、利用の履歴は、広告主やその代理店にも情報共有されないことがほとんどです。

まとめ

デジタルギフトは、応募抽選から景品の受け渡しまでをオンラインで完結するため、WEBキャンペーンの景品に最適です。さらにインスタントウィンやWチャンスなど、楽しい仕掛けも用意でき、キャンペーンを魅力的に見せるアイデアを実現することが可能です。発送費や運用の手間も軽減できるために、WEBキャンペーンの主催する広告主様にとっては、業務の効率化やコスト削減を実現できます。

先進的で、魅力に溢れるデジタルギフトですが、オンラインだけに、注意すべきことも多くあります。メールに気が付かないお客様からクレームを受けることもありますので、きめ細かくリマインドメールを差し上げたり、当選者からのお問い合わせに丁寧に対応するコールセンターを準備することをおすすめします。

最後まで読んでいただきありがとうございます。